2月 9, 2021 アパレル オンライン・リーテイラー スペシャリティー・ストア ディスカウント・ストア デパートメント・ストア 宝飾・チェーン 流通業 0

今度の日曜日はバレンタインズ・デーとなるが、今年の消費は昨年に比べて減少する様である。全米小売業協会(NRF)がプロスパー・インサイツ&アナリティックスと共に、1月4日から12日の間に7882人を対象に行った調査によると、今年の消費額は平均$164.76で、昨年の$196.31から16.1%減少すると発表されている。それでも成人の52%ほどはバレンタインズ・デーを祝い、彼らの消費総額は218億ドルとなる。パンデミックの影響は大きく、消費額の減少に加え、外食などに出かけると答えた回答者は24%(34%)となり、家庭で特別な夕食を計画している41%に比べて激減した。回答者の54%(52%)はキャンディーを購入、44%(43%)はカード、36%(37%)は花、21%(19%)はギフト・カード、20%(20%)は衣料、18%(21%)は宝飾、12%(11%)はその他を、それぞれ贈ると答えている。(括弧内は2020年)

商品の購入先では、オンラインが38%、百貨店が29%、ディスカウント・ストアが28%、スペシャルテ・ストアが17%、ローカルの店舗/ビジネスが17%となり、ここにもパンデミックの影響が表れている。

アパレル店などもパンデミック影響が大きいが、何と言ってもレストランへの影響が圧倒的に大きい。国の中小企業対象・人件費保護ローン/給付金も通常のビジネスが2.5ヵ月分の給与に比べ、レストラン業界は6ヵ月となっている。