ウォール・ストリート・ジャーナルが、UBSのアナリストが予測した、小売店の店舗閉鎖状況を紹介している。小売業界は2021年に実質1.1万ヵ所ほどの店舗を増やしたが、2022年の第3四半期には1,500ヵ所が閉店された。2023年も、既にベッド、バス＆ビヨンド、フット・ロッカー、テューズデイ・モーニングなどが閉店計画を発表しており、全体では昨年の閉店数を上回ると予測される。消費者の購買の伸び悩み、金利の上昇、オンライン売上の増加なども、店舗閉鎖傾向を加速させる。もし、5万ヵ所の小売店が閉鎖されると、小売業界の大手であるウォルマート、ホーム・デポ、コスコなどには成長機会となる。閉鎖される店舗の平均売上を570万ドルと仮定すると、50,000店で2,850億ドルの売上となり、うち25%はオンライン、残りの2,100億ドルほどが、残った小売業の潜在的な販売可能額となる。
コップの水がもう半分しか残っていないか、まだ半分もあると考えるかによって違うが、ここはやはり前向きに考えたほうが経済効果は高い。少なくともアンディ・ジェシーやダグ・マクミランなどはそう考えているだろう。