9月 11, 2023 オンライン・リーテイラー ショッピング・センター ジェネラル・マーチャンダイジング・ストア スペシャリティー・ストア ディスカウント・ストア デパートメント・ストア ヘルス&ビューティー 家電・電子機器チェーン 流通業 経済 0

コンサルティン会社大手のベインは、今年のホリデー商戦(11月と12月)の売上は約9,130億ドル、2018年以来最も低い成長率で、前年比3.0%の増加となる見通しを発表した。増加分の90%はオンラインなど無店舗販売になる。またインフレーションを調整すると、過去10年の平均より低く1.0%の増加となる。2023年の小売売上高は、これまでで前年比4.0%増加だが、これも電子コマースの増加と、店舗ではヘルス&パーソナル・ケア、ジェネラル・マーチャンダイズ、食品と飲料の売上増加で、他のカテゴリー・販売チャネルは低迷している。消費者は、経済的圧迫を感じており、例年より購入を控えると予測されている。PRニュースワイア

全米小売業協会(NRF)は、今年全体の小売売上高が、前年比で4%から6%、パンデミック前の平均3.6%増加を上回るだろうと今年の3月末に予測している。

調査会社のリーテイルワイアによると、シリオのレポートを引用して、ほとんどの消費者は、ホリデー・ショッピングの予算を削っているとレポートしている。調査対象者80%ほどは全体の予算を$5,000以下に、49%は$1,000以下にすると答えている。また、ホリデーの買物の時期が早まっており、インサイダー・インテリジェンスによると、50%の消費者は、11月に入る前に買物を始めると答えているそうである。

いずれにしても、予算にこだわる計画性の高い買物は、衝動買いを抑える効果があり、予測以上のホリデーの売上の可能性は低いと思われる。