11月 22, 2023 オンライン・リーテイラー スペシャリティー・ストア ディスカウント・ストア デパートメント・ストア 流通業 経済 0

感謝祭後のホリデー商戦は、ブラック・フライデー、スモール・ビジネス・サタデーとなるが、今年は土曜日のスモール・ビジネス・サタデーで買物を計画しているショッパーが61%にのぼると、バンクレート・コムの調査が明らかにしている。これはブラック・フライデーで買物する予定のショッパー(56%)より少し多くなる。2010年にアメリカン・エクスプレスが始めたスモール・ビジネス・サタデーは、過去13年で消費者に浸透しており、この土曜日を含むホリデー商戦全体では、72%のショッパーがスモール・ビジネスで買物を計画している。81%のショッパーは、ブラック・フライデー、スモール・ビジネス・サタデー、サイバー・マンデーのうち、最低1日は買物を計画しており、Z世代の92%はこの3日のうちに買物を計画している。一方、X世代では80%、ベビー・ブーマーでは70%と、それぞれ多少減る。スモール・ビジネス・サタデーだけで比べると、72%のミレニアル、69%のZ世代、59%のX世代、51%のベビー・ブーマーとなり、若い層ほど多くなっている。

また所得別の買物計画では、世帯収入5万ドル以下では25%がホリデーの買物をしないと答えており、5万ドル以上8万ドル未満が13%、8万以上10万ドル未満が7%、10万ドル以上が9%となっている。

買物をオンラインか来店するかでは、大半の72%が半分ずつがオンラインと来店ですると答えており、2022年の67%より来店もするショッパーが増えている。

スモール・ビジネスを選ぶ理由としては、56%がユニークな贈答品のアイデア、54%が顧客サービス、44%が地域の共生をあげている。

アマゾンのバイ・ウィズ・プライムや、ウォルマートの配達サービスは、こういったスモール・ビジネスの販促にも効果的なサービスとなる様である。