3月 27, 2021 アパレル シュー・ストア ディスカウント・ストア デパートメント・ストア 流通業 0

アパレルや靴のメーカー大手のナイキは、小売パートナー6社との卸売契約を破棄すると発表した。既に昨年8月に、フレッド・マイヤー(クローガー傘下)、ザッポス(Amazon傘下)、ディラーズ百貨店、シティー・ブルー、VIM、EbLens, Belk, Bob’s Store, Boscov’sとの販売契約を破棄している。今回、DSW、アーバン・アウトフィッターズ、シュー・ショー、ダンハムズ・スポーツ、オリンピア・スポーツ、Big5スポーティング・グッズが加えられた。また、ナイキのアパレルを扱っていたメイシーズ百貨店も加えられたが、同店舗には、ライセンス契約でフィニッシュ・ラインが入っており、こちらは継続される。

ナイキは、1990年11月に、オレゴン州ポートランドにナイキタウンの1号店を開店後、消費者への直販(DTC:Direct to consumer)を強化してきている。2011年には、DTCの売上が30億ドル足らずとなり、全体の売上の16%を占めた。2020年度にはこれが35%に増え、売上では124億ドルと4倍になっている。メーカーによるDTC強化は、ナイキに限らず、アンダー・アーマーやアディダスも進めており、小売業にとって人気ブランドの品揃えがさらに難しくなる事になる。フォーブス

パンデミックによるオンライン購入急増は、メーカーの小売離れに拍車をかけた様である。人気ブランド商品を多く扱う小売業にとっては、頭の痛い問題である。